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【DX推進企業分析】ブリヂストン タイヤからソリューションへ

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ブリヂストンは、タイヤで同じみの会社です。競合企業だと、ダンロップ(住友ゴム工業)や海外だと、グルメで有名なミシュランなどがあります。

概要

デジタルトランスフォーメーション銘柄(DX銘柄)2020」に選定 | ニュース | DNP 大日本印刷

ブリヂストンは、DX銘柄2020年に選定されており、DXへの取り組みが上手くいっています。しかも、DXの本来の意味に近い、「ビジネスモデルの変化」や「データドリブン」とまさにお手本のような企業です。

課題:タイヤ業界は悪化傾向・価格競争激化

ブリヂストン自体のタイヤの業績自体はそれほど減っていないもののタイヤ業界自体は悪化しています。また、新興国メーカが台頭してきたことにより価格競争に巻き込まれるなど、今後も売上が減っていく要因が大きくありました。

また、EVシフトやMaaSといったタイヤから自動車という観点で見ると盛り上がっている業界に広げたいという思いもあったと思います。

ゴムからソリューション事業へ

これまでのタイヤ事業は、タイヤを売って買うというモデルでした。まず、サブスクリプションを導入しています。タイヤのサブスクリプションとは、タイヤのレンタルのようなものです。

サブスクリプションによって得られる大きなメリットはいい製品を作って長く使ってもらえれば利益につながるという点です。これまでの販売モデルだと、耐久性やいい製品になればなるほど交換が減るのでいいものを作るモチベーションが減ります。その点、サブスクリプションであれば長期的に使ってもらえれば利益につながるため、よりよい製品を提供できます。

サブスクリプションを導入するには、タイヤ自体を管理する必要があります。タイヤをいつ着けたのか、どれくらい走行しているのか、どれくらい消耗しているのか。

そういったタイヤの状態を管理するためにタイヤ自体にセンサーを着け、車両を管理するのがもう一つの大きな事業フリートソリューションです。

https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/2019040201.html

また更に、タイヤのセンサーから取得したデータからタイヤの生産開発に活かすことでよりよいタイヤの開発にも役立ていてます。実際に革新素材SUSYMという素材を開発しています。

効果:タイヤにセンサーをつけて、新たなビジネスを生む

単にビジネスモデルを変えただけではなく、データを利用し、車両運行管理などの車を利用する方へのソリューションを提供できる会社になっています。

まさに新たな収益の柱を作っています。さらにその柱が本来のタイヤ事業にも還元されています。

まとめ:成功ポイント

  • 自社で持つべきものと持たないものを整理する
  • タイヤの主軸事業はブラさず、メインとしつつビジネスモデルを広げていく
  • ビジネスモデルをモノ売りからコト売りへシフトする